膨張するポイント・サービス、どうつきあう？－テレ東ニュース動画

今や当たり前の存在となった買い物やサービスへの支払いに応じて貯まるポイント・マイレージサービスが、ここに来て多様化を一層強めている。デフレ不況の最中にあって消費者はポイントサービスとどうつきあうべきなのかについて考えるニュースリポート（3月2日放送）の動画が、テレビ東京・Emorningの公式サイトに配信されている。

3月1日から、新たな共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」の運用が始まった。三菱商事の子会社ロイヤリティマーケティングが旗振り役となり、ローソン、昭和シェル石油、CD・DVDレンタルショップのゲオなどが11の企業が参加、5年後に5000万人の会員獲得を目指す。一方、この市場で先行しているのが、TSUTAYAのカルチュア・コンビニエンス・クラブが中心となって運営する「Tポイント」。こちらはすでに62の企業が参加し、3500万人の会員を集めている。双方合計の延べ数で日本の人口に近い会員が共通ポイントサービスを利用することになれば、ポイントの「疑似通貨」としての色合いがより濃くなると考えられる。

他にも、大手家電量販店では、値引きの代替手段としてポイント還元率を広げる動きが加速する。一方、消費者の中には貯まったポイントで購入した商品をそのまま開封せずにリサイクル店に持ち込んで現金化をしようという行動もあり、それを当て込んだ店も量販店の周辺に現れている。

こうしたポイント膨張の流れが、デフレを一層加速させるのではとの指摘もあるが、はたしてモノを買う側はポイントサービスとどう向き合うべきなのか、専門家の意見を交えて考える。

デフレで膨張　ポイント・マイレージ 　テレビ東京・Emorning