明日のエネルギーを求めて全6話

世界のエネルギー事情を紹介しながら日本のエネルギーを考える「明日のエネルギーを求めて」の第1回目。第1回目は、これからの世界のエネルギー事情を考える上でのキーワード、1、化石燃料の枯渇2、環境問題への対応をわかりやすく説明しながら、原子力エネルギーの占める位置を解説する。
  • 中村 政雄(コメンテーター) 電力中央研究所 研究顧問、正木 敬子(司会・ナレーション)
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世界のエネルギー事情をご紹介しながら日本のエネルギーを考える「明日のエネルギーを求めて」の第2回目。チェルノブイリ原子力発電所の事故へのアレルギーから、原子力発電所の全廃を政策として打ち出したばかりのドイツ。しかし、「代替エネルギーをどうするか」、「地球温暖化対策」等の問題がたちはだかり、将来の見通しはまだたっていない。スウェーデンは1980年に実施した国民投票の結果を受け、1999年に原子炉を1基停止した。しかしその冬、スウェーデンは深刻な電力不足に悩まされることになった。その冬を経験したあと、スウェーデン国民の原子力に対する感情は変化し、過半数の国民が原子力の存続を支持するようになった。脱原子力を決めた両国の実情をリポートすると共に、自然エネルギーへの取り組みも取り上げ、未来のエネルギーを模索する事の大切さを訴える。
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「明日のエネルギーを求めて」の第3回目いち早く原子力エネルギーの平和利用に着手したアメリカは、1970年代までに、原子炉103基を保有する原子力大国になった。しかし、現在では新規の原子力発電所の建設はまったく行われていない。アメリカも原子力反対の政策をとっているのだろうか?現在アメリカでは、電力の自由化が進められ電力会社の吸収合併が進んでる。そうした中で、これまで経済効率が悪いとされてきた原子力発電が見直され始めている。その理由は、運転・保守技術の向上に伴い、トラブルが少なくなり稼働率が上がったこと、そして、運転期間を40年から60年に延長することが可能になった事だ。こうした効率運転によって、発電原価が下がり原子力発電は火力発電と十分に競合できるようになったのである。新しい発電所を建設せず、古い発電所を整備しながら長く使いつづけるほうが効率的であるという。コスト主義による原子力発電の選択という、アメリカのエネルギー政策の現状を紹介する。
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明日のエネルギーを求めての4回目。フランスは今最も原子力エネルギーの利用に積極的な国である。総発電量に占める割合は60%。国民のほとんどが原子力に対する不安を感じていない。その理由は、原子力発電所が事故を起こしていないという実績と、安全性に対する広報活動を精力的に行っているからである。シノン原子力発電所やシェルブールのコジェマ・ラ・アーグ再処理工場を訪ね、フランスの原子力政策を紹介する。
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明日のエネルギーを求めての第5回目近年経済発展の著しい中国。北京では2008年のオリンピック誘致を行っているが、電力不足と大気汚染が悩みの種。一方上海は、秦山に原子力発電所が出来たおかげで電力が豊富にあり、外国企業を誘致する事に成功している。中国では更なる経済発展の為に原子力発電所の建設が盛んに行われている。中国の現状を紹介しながら、経済発展とエネルギーの問題について考える。
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明日のエネルギーを求めて最終回。21世紀は世界人口の半分を抱えるアジアの時代といわれる。そのアジアにとって、それぞれの国の事情は違っても、経済発展を抱えるエネルギー問題は深刻である。アジア各国のエネルギー事情と原子力利用の現状を紹介しながら、これからの日本がどのような選択を行うべきかを考える
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