政府インターネットテレビ　51ch防災チャンネル全19回

19件中1～10件を表示しています。

日本では毎年、自然災害により多くの人命や財産が失われています。自然現象を食い止めることはできませんが、私たちの努力によって災害による被害を減らすこと、「減災」は可能です。今回は、「減災」のために日頃からどんな備えが必要なのか、ご紹介します。

「防災の日」の９月１日、菅総理を始めとする全閣僚が参加して、平成２３年度総合防災訓練を行いました。

津波を正しく理解して、津波から自分を守る方法を知ることで、津波による被害を減らすことができます。今回は、津波の恐ろしさや身を守る方法をお知らせします。

気象庁では、災害の防止・軽減を目指し、警報や注意報などの防災気象情報を発表しています。今回は、きめこまかくなった防災気象情報を活用し、風水害から身を守るにはどうすればよいかをご紹介します。

首都直下地震（東京湾北部地震）が発災した際には、1都3県合計で約650万人という膨大な帰宅困難者の発生が想定されています。膨大な帰宅困難者等による混乱を防止するためには、「むやみに移動を開始しない」ことが重要です。この番組では、首都直下地震が発生した場合の望ましい帰宅行動について、ご紹介します。

「防災の日」の９月１日、平成２２年度総合防災訓練を行いました。今年度は、東海地震・東南海地震・南海地震が突発的に同時に発生した場合を想定し、午前７時頃、和歌山県南方沖を震源とするマグニチュード８．７、最大震度７の地震が関東から九州にかけての極めて広範囲で発生した想定で行われました。

1995年1月17日に発生した「阪神・淡路大震災」。この時、ボランティア活動に参加した人数は延べ130万人以上と言われています。毎年1月17日は「防災とボランティアの日」、1月15日～21日は「防災とボランティア週間」と定められました。今回は防災ボランティアについて紹介します。

９月１日の「防災の日」に平成２１年度総合防災訓練を行いました。　今年度は、東京湾北部を震源とするマグニチュード７．３、最大震度６強の首都直下地震が発生したことを想定し、首都圏の８都県市と連携して行われました。

震災時には、安否確認のための電話やメールが殺到し、回線が一杯で繋がりにくくなります。そこで、有効な手段として「災害伝言板」「災害伝言ダイヤル」などが設けられています。今回は、携帯電話から使用できる「災害伝言板」をとりあげます。いざというときの備えに、お役立て下さい。

これまで気象庁では、「3日先までの台風予報」をしてきましたが、少しでも台風による災害を減らすために平成21年4月から、「5日先までの台風進路予報」を開始することになりました。今回はこの取組みについて紹介します。

19件中1～10件を表示しています。